オフィス家具は自治体では捨てられない？ハズレない回収業者の選び方

自分の会社のオフィスに置いてある家具を捨てるとき、自治体利用で捨てようとしていませんか？実は、それは地域によっては禁止されている場合があるんです。

では、そのような場合にはどのようにしてオフィス家具を処分すればいいのでしょうか。本記事では、そのようなお悩みに答えていきます。

オフィス家具などの事業ごみは自治体で捨てられない場合がある

先ほどもお伝えしましたように、オフィス家具などの事業系のごみは、自治体では捨てられない場合があります。

ご自身のお住いの地域のホームページなどで簡単に確認できますので、捨てる前にまずは確認するようにしてみてください。

オフィス家具を捨てる時に選びたい回収業者

自治体で捨てることが出来ない場合、オフィス家具を捨てる際には「不用品回収業者」を利用することになるかと思います。

不用品回収業者の選び方のポイントとして、

といった点を意識しながら不用品回収業者を選ぶようにしましょう。

特に重要なのが、一番上の会社の機密情報を丁重に扱ってくれるかどうかです。代表的なのが機密情報の記載された紙が外に流出するという例です。

特に悪質な業者の場合、回収物おそのまま不法投棄する可能性があるので、その業者のホームページなどで機密情報の取り扱いに気を使っていることを確認しておきましょう。

さらにオフィス家具という事もあり、デスクや照明、プリンターなど大きく重いものである場合が多いです。オフィスが大きくなればなるほど家具の数も増えてくるため、回収規模が大きくなっても対応してくれる業者選びが重要です。

スケジュール調整に関しては、深夜増長での対応や最短即日対応を行っている業者もありますので、ご自身の会社の予定に合わせてくれる業者を選ぶとスムーズに不用品の処分ができます。

高級品なオフィス家具であれば買取に出す方法も

回収物が高価なもの、または有用なものである場合、業者によっては買い取ってくれるところも存在します。買い取りの嬉しいポイント１つ目は、自分が不要だと思っていたものに値段が付く点です。

タダだと思っていたものに値段が付くわけですから、買取可能である場合はこれを利用しない手はないですよね。

買い取りの嬉しいポイント2つ目は、買取価格が回収費用を上回った場合、回収費用が実質無料になるだけでなく、その差額を受け取ることが可能です。
回収もしてもらえて、さらにお金を受け取ることが出来れば嬉しいですよね。

しかし注意点として、買取物は状態のいいものに限られる場合が多いです。

あくまで再利用を目的とした不用品回収ですので、再利用が出来ないと判断される場合には買取を却下される可能性があります。

まとめ

本記事では、オフィス家具の正しい捨て方、不用品回収業者の賢い選び方について解説してきました。

本記事でご紹介したことを簡単にまとめてみます。

• 会社の機密情報を丁重に取り扱ってくれるかどうか
• 回収規模が大きくても問題ないか
• 不用品の買取に対応しているかどうか
• こちらの予定に合わせてスケジュール調整をしてくれるかどうか

• 不要だと思っていたものに値段が付く
• 買取価格と回収費用の差額を受け取る、または減額してもらうことが可能

いかがでしたか。うち自身も不用品回収業者には非常にお世話になっていて、以前会社で不用品回収を依頼した時は買取価格が回収費を上回って無料で回収してもらうことができました。

あまり知られていない不用品回収業者のサービスですが、非常に便利なものが多く、使いこなせば生活の質が上がること間違いなしです。

本記事をご覧の皆さんも、ぜひ不用品回収業者の便利さを体感してみてはいかがでしょうか。

オフィスの移転時に確認するべきポイントはこちらで解説していますので、不用品回収のご利用の方は判断の参考にしてください！